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エンジニアの必要性を強く感じ、採用活動に取り組もうとしている企業は多いのではないでしょうか。もし心当たりがあるのなら、ぜひこの記事をご一読ください。
今回は、2021年におけるエンジニアの採用市場の動向、エンジニアの採用が困難といわれる要因、そして優秀なエンジニアを採用するためのポイントなどについてご紹介します。
目次
厚生労働省が発表している「一般職業紹介状況(令和3年8月分)」によると、2021年8月におけるエンジニア(情報処理・通信技術者)の有効求人倍率は1.42倍。2020年12月は1.29倍、2019年12月は2.47倍なので、2年前に比べると大幅に下降していることがわかります。この背景には、新型コロナウイルス感染症が深く関係しており、採用活動を休止する企業が増えたことで有効求人倍率も下がったと考えられています。
ただし、2020年12月と2021年8月では、後者の求人倍率のほうが高くなっています。これは、新型コロナウイルス感染症の拡大に歯止めをかける取り組みが進行したためです。具体的には、ワクチンの普及をきっかけに採用活動を再開する企業が増えたと考えられます。そのため、今後は有効求人倍率がさらに高まっていくと予測できるでしょう。
このほか、エンジニア採用情報お届けブログ typeが発表した「【2021年 IT業界の最新動向】「コロナ禍における中途採用活動状況」アンケート結果まとめ」では、現在採用している職種として「エンジニア経験者」を挙げた企業が90.2%という結果に。「エンジニア未経験者」も24.2%の企業が求めていますが、約4倍の差があることから“経験者”のほうが市場価値は高いといえます。
とはいえ、多くの企業がエンジニアを求めているのは事実。これは言い換えれば「競合が多い」ということです。そのため、工夫を施して採用活動に取り組む必要があります。
※ 一般職業紹介状況のデータに関して、「(常用)除パート」の数値を参照しています。
エンジニアを求める企業は多いものの、その採用は以下の要因から困難といわれています。
上述のとおり、新型コロナウイルス感染症によってエンジニアの有効求人倍率は一時下降したものの、徐々に回復し今では1.42倍と売り手市場を築いています。いわば、ひとりのエンジニアに対し、複数の企業がアプローチをかけている状況です。そのため、優秀なエンジニアを確実に確保できるとは限らず、むしろスムーズな採用は困難と考えられます。
有効求人倍率の上昇により、エンジニアの給与水準・待遇条件は高まっています。しかし、企業によってはその給与・待遇を用意できないことも。また、有効求人倍率の上昇は理解しつつも競合他社が提示している給与・待遇までは把握できず、結果的に条件面で劣ってしまい、エンジニアが他社へ流れるケースもあります。つまり、売り手市場だからこそ、エンジニアが求める給与・待遇を提示できない場合は採用が難しくなるのです。
エンジニアと一言でいっても、その業務領域はさまざまです。また、IT業界は変化が目まぐるしく、エンジニアの各領域で用いられる技術やフレームワーク、言語もどんどん変わっていきます。
そんな中、自社が求めるエンジニアをピンポイントで確保するには、採用担当者もエンジニアに関する知識を更新し続ける必要がありますが、それは決して容易ではありません。そのため、自社にマッチしたエンジニアを確保するのは極めて困難と考えられているのです。
昨今、転職先を探す際に従来の採用媒体を利用しないエンジニアが増加しています。ほとんどのエンジニアは、既存社員の紹介(=リファラル採用)で転職を決めているようです。そのため、採用媒体に頼った求人活動を行っている場合は、自社が求めるエンジニアに出会えない、つまり採用につなげられないのです。
では、優秀なエンジニアを採用するにはどうすればよいのでしょうか。結論からいうと、以下の3つに着手することが大切です。
まずは、採用したいエンジニアのペルソナを設計することから始めましょう。このとき、採用担当者ひとりに任せるのではなく、IT技術(言語やツールなど)に関する知識がある程度ある人物も協力することが大切です。なぜならIT技術やエンジニア技術は非常に専門性が高く、IT技術の知識がない採用担当者だけだとペルソナを適切に設計できない可能性があるため。採用したのち配属する部署の担当者の意見も織り交ぜながら、できるだけ細かくペルソナを設計しましょう。
採用条件があまりにも厳しすぎると、求人を出しても一向に応募が来ない可能性があります。そのため、自社の採用条件を必要以上に厳しくしている場合は、積極的に緩和することが大切です。
このときポイントとなるのは、市場の動向に合わせて採用条件を決めること。上述のとおり、現在はエンジニアの給与水準・待遇条件が高まりつつあるので、その点を考慮するようにしましょう。
このほか、自社に興味を持つエンジニアの幅を広げるため、育成枠を設けるのも一案です。経験豊富なエンジニアから未経験のエンジニアまで広く募集できるので、母集団を形成しやすくなります。
エンジニアに限らず、どの職種においても働きやすさを重視する労働者は増えています。実際に、就職先を探すとき「副業は可能か」「リモートワークは可能か」などを確認する人は少なくありません。そのため、優秀なエンジニアを採用するには、エンジニアにとって働きやすい環境を整えておく必要があります。具体的には、新しい技術の習得や資格の勉強ができるよう、時間の融通が効くフレックス制度を導入するのがおすすめです。

優秀なエンジニアを採用する近道は、中途だけでなく新卒を採用し育成することにも目を向けることです。技術職であるエンジニアだからこそ、どうしても経験者に価値を見出してしまいますが、未経験者の中に高いポテンシャルを秘めた人材がいる可能性もあります。また、新卒であっても学生時代から様々なITスキルを磨いている人材も増えてきています。上述した育成枠を設けておけば、そういった人材を十分な活躍が見込めるエンジニアへ育て上げられるかもしれません。そのため、エンジニアを求めている場合は、新卒採用も視野に入れるようにしましょう。
新卒エンジニアを採用するポイントには、たとえばエンジニア職ならではの魅力の発信があります。
テクノロジーの変化が繰り返される現代において、商品やサービスの質向上および企業の成長は、エンジニアによって左右するといっても過言ではありません。つまり、エンジニアは重要な役割を担った職種ということです。自社にはどのようなデータ・技術・スキルが蓄積されているのか、入社後どのような人材とどんなプロジェクトにかかわれるのか、自社での経験がどのようなキャリアにつながるのか。にそういった魅力を積極的に発信すればエンジニアに興味を抱く学生が増え、それに伴い応募数も増加し、採用へとつなげやすくなります。
このほか、学生一人ひとりを理解することも重要なポイントといえます。なぜなら、書類選考や面接だけではエンジニアとしての適性を判断しづらいためです。「何を経験したのか」「そこから何を学んだのか」「課題・目標にどう向き合うタイプか」などを確認し理解を深めることで、はじめてエンジニアのポテンシャルがあるかどうかを判断でき、これがわかれば採用するか否かを正しく選択することができます。面接官による面接のほか、社内のエンジニア社員による面接・面談、適性検査、ワークサンプルテストなどを通じ、スキルやポテンシャルを多角的に理解することを心がけましょう。
エンジニアの採用を始めると、そのほかのポジションとは別の採用フローを回す必要が出てくるなど、業務が複雑化する可能性があります。また、応募者の数が多くなればその分作業も増えるため、工数を大幅に奪われることも考えられます。
こうした事態を回避するには、採用管理システムsonar ATSを利用するのがベストです。複線化した採用業務をまとめて管理し自動化できるため、採用業務の煩雑化を防ぐことができます。さらに、優秀な理工系学生に出会えるターゲットリクルーティングツール「TECH OFFER」を連携すれば、半自動で学生にオファーできるため、さらなる業務の効率化が見込めます。
「エンジニアの採用に注力したい」という企業は、ぜひsonar ATS・TECH OFFERの導入を検討してみてください。
IT技術の普及やDXの推進により、さまざまな業界・業種においてエンジニアの必要性が高まっています。しかし、有効求人倍率の上昇や企業と人材における採用条件の不一致により、エンジニアの採用は困難であるのが現状です。そのため、これからエンジニアの採用に注力するのなら、今回ご紹介した4つのポイントを留意するのはもちろん、新卒採用にも目を向けることが大切です。社内の体制を整えて、大いなる活躍が見込めるエンジニアを採用しましょう。
2,300社以上にご導入された採用管理システム sonar ATSを展開。このお役立ち記事では、採用セミナーレポートやお役立ちコンテンツをはじめ、企業の採用担当者の皆さまに採用に役立つ有益な情報をお届けしています。