こんにちは。採用管理システムsonar ATSを提供するsonar ATS編集部です。

候補者に寄り添った採用活動を実現するためには、リクルーター制度の導入がおすすめです。この記事では、リクルーターに選ばれる人の4つの特徴とその役割について詳しく解説します。

さらに、リクルーター制度を導入するメリット・デメリットや具体的な業務内容についても触れ、効果的なリクルーター制度を構築する方法を紹介します。リクルーター制度を導入することで、採用活動をより効率的に進めたいと考えているご担当者様はぜひご参考にしてください。

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リクルーターとは？

「Recruiter（リクルーター）」を直訳すると「（新人などを）募集する人」ですが、日本の採用業界では「学生や求職者と直接コンタクトを取ることで、採用活動を円滑に進める役割を担う人」のことを指します。

リクルーターは主に新卒採用でその役割を果たすため、学生が親しみやすい入社1〜5年目の若手社員（学生と同じ高校・短大・大学の出身者）が担当するのが一般的です。

新卒採用でリクルーターが重要になった理由

採用活動においてリクルーター制度を導入している企業が増えた背景には、2016年以降にエントリー・面接の解禁が後ろ倒しとなったことがあります。この出来事をきっかけに、企業は面接に十分な時間をかけることができなくなりました。

そこで、エントリー解禁時からの実施が認められている「面談」を通して採用活動を行う企業が増えました。このような早期に接点を持つ仕組みが、のちに「リクルーター制度」と呼ばれるようになったのです。

本格的な就職活動が始まる前にリクルーターを通して学生とコンタクトを取れば、他社よりも早く優秀な人材を確保することができます。昨今は、売り手市場や採用活動の早期化に拍車がかかっていることから、リクルーターを導入する企業は増加傾向にあります。

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リクルーターの5つの役割

続いて、リクルーターの役割を見ていきましょう。

（1）母集団の形成

リクルーターの役割には、まず母集団の形成が挙げられます。早期から学生にアプローチすることで、就職先の候補と考えてもらいやすくなります。

また、母集団の質を高めることもリクルーターの役割のひとつです。企業説明会には、自社への興味・関心が低い学生や企業の求めるスキルにマッチしない学生も参加します。一方で、リクルーターは直接スカウトしたり大学の後輩から選抜したりと、適性を見極めた上で自社が求める人材へピンポイントにコンタクトを取ることができます。

（2）自社への理解促進

企業説明会では社員数名で大勢の学生と向き合わなければなりませんが、リクルーターは学生と一対一で対話し、学生の疑問や懸念に個別に答えることができます。学生の理解度に応じて事業内容・仕事内容の説明を行うことができるため、自社へのさらなる理解促進につなげられます。

（3）選考工程の短縮

選考工程の短縮もリクルーターの役割です。リクルーターとの対話の中で「企業が求める人材か」「志望度はどの程度か」などをはかり、自社に必要だと判断できれば、その後の選考工程（書類審査や一次面接など）をスキップすることが可能です。

（4）志望意欲の向上

学生にとってリクルーターは、就職活動の不安・悩みを解消してくれるアドバイザーです。学生に心から寄り添い、選考前後のフォローをしながら適宜自社の魅力を発信することで、「この会社で（この人と）働きたい」と思ってもらいやすくなります。つまり、学生の気持ちを汲み取ったリクルーターの細やかな情報発信により、学生が企業をより魅力的に感じ志望意欲を高める効果が期待できます。

（5）入社後ミスマッチの防止

最後に、ミスマッチの防止が挙げられます。学生にとっては、企業説明会や就活サイトでは分からない会社の雰囲気・社員の様子を知れるため、入社後のギャップを軽減しやすくなります。企業にとっては、リクルーターから学生の人となりや志望度を具体的に報告してもらえるため、豊富な選考材料をもとに適性を見極めることができるようになります。

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リクルーターの業務

役割に基づいたリクルーターの業務としては、以下の3つが挙げられます。

（1）学校訪問

リクルーターの業務の一環として、学校訪問が挙げられます。具体的には、母校の学科や研究室、ゼミへの訪問が該当します。大学生採用だけでなく、高校生採用でも重視されています。

学校訪問のメリットは、質の高い母集団が形成できる点です。研究室やゼミの専門分野を踏まえたうえで、教授や学生に直接企業の事業内容や魅力を直接伝えることができるからです。特に、理系人材の確保を目的として大学の研究室やゼミへの訪問を行っている企業が多く見られます。

また、一度つながりを持つことで、次年度以降もポジションや人材を互いに紹介し合う可能性が高まります。長期的な関係を築くことができれば、優秀な人材を安定的に確保することができます。

（2）部活動・サークル訪問

部活動・サークル訪問もリクルーターの業務のひとつです。リクルーターが所属していたチームに足を運び、部員やメンバーに事業内容などを直接紹介します。

先輩・後輩という比較的距離の近い関係性を活かして学生と対話することができるため、学生の本音を聞きやすいというメリットがあります。学生側も、一般的な説明会や面接よりも疑問や不安を質問しやすいでしょう。

また、学生たちの組織における立ち振る舞いを評価できる点も大きなメリットです。通常の選考だけでは見えにくい、学生たちの人柄を理解することができます。 さらに、学校訪問と同じく、一度つながりを持つことで、毎年新たな人材を紹介してもらえる可能性も高まります。

（3）内定者面談

内定者面談も、リクルーターが重要な役割を果たす業務のひとつです。内定者面談は、内定承諾前後において、内定者の不安を解消し、企業への信頼感を高めるために有効な手段です。

内定承諾前の面談では、具体的な業務内容や内定者に期待していることを説明し、承諾してもらうための後押しを行います。内定承諾後の面談では、入社までのスケジュールや必要な準備事項、研修プログラムなどを具体的に説明し、入社に対する不安を解消します。

内定者の本音を引き出すためには、リクルーターは内定者との信頼関係を築くことが重要です。そのためには、先述した特徴を持つ社員をアサインする必要があります。

関連記事：内定者面談を企業が行う目的とは？逆質問への回答例も5つ紹介

リクルーターに選ばれる人の4つの特徴

リクルーターとしての役割や業務をしっかり果たしてもらうためには、どのような社員を選出すべきなのでしょうか。ここでは、代表的な4つの特徴をご紹介します。

（1）誠実である

昨今は売り手市場のため学生側が企業を選ぶ立場にあります。そのため、リクルーターが学生に対して横柄な態度を取ってしまうと、辞退の可能性が高まります。

採用活動をスムーズに進めるには学生に対する実直さが不可欠です。そのため、リクルーターには学生に心から寄り添える誠実さを持っている社員が適しているといえます。

（2）学生と年齢が近い

学生と年齢が近いからこそフランクなコミュニケーションを実現しやすいという理由から、若手社員もリクルーターに最適です。企業説明会や面接など、かしこまった場では引き出せない学生の本音を確かめやすくなります。

とはいえ、必ずしも若手社員でなければならないわけではありません。リクルーター制度の目的によっては、その内容に応じた属性の社員を選ぶことも大切です。

たとえば、リクルーター制度を通して会社・業務の情報を正確に伝えたい場合は、実際の業務で中心的な存在となる中堅社員をリクルーターに選ぶべきです。これに対し、学生へ経営方針や戦略について正しく共有したいなら、管理職などを担うベテラン社員にリクルーターを一任するのがおすすめです。

（3）コミュニケーション能力が高い

コミュニケーション能力の高さも重要な特徴のひとつです。

リクルーターと話す際に緊張しない学生はほとんどいません。緊張をほぐし、学生に心を開いてもらわなければ本音を引き出すのは困難です。そのため、リクルーターは対話を通して学生をリラックスさせ、信頼される必要があります。こうした点から、リクルーターには「相手の土俵で会話ができる」社員が適任です。

（4）企業文化や業務内容を理解している

学生に対し自社を魅力的にアピールできるという点から、企業文化や業務内容を理解している社員もリクルーターに適しています。

自社の企業文化や業務内容について理解できていれば、要点を絞って自社をアピールできるのはもちろん、学生からの質問にも的確に答えることができます。こうした振る舞いは学生にとって企業のイメージアップにつながります。

リクルーター制度のメリット

リクルーターの役割や業務が理解できたところで、リクルーター制度のメリットについて改めて見ていきましょう。

企業側のメリット

（1）学生への理解が深まる

基本的に、面接だけで学生から本音を引き出すのは困難です。なぜなら、学生が緊張からうまく発言できない可能性があるほか、発言一つひとつの採用への影響を懸念している可能性があるためです。

その点、リクルーターと学生とのコミュニケーションは、リラックスできる環境下で行われることがほとんどです。学生の本音に加えて、価値観や将来像、さらには就活トレンドを知れることもあるため、学生への理解をより一層深めた上で採用活動を行えます。

（2）早期から優秀な学生にコンタクトを取れる

採用が激化している昨今、多くの企業が早期に採用活動を進めています。そのため、従来の選考開始時期には優秀な学生はすでに内定が決まっており、求める人材をなかなか確保できない可能性があります。

その点、リクルーター制度では優秀な学生に対して早期からコンタクトを取ることができます。

（3）求める人材にピンポイントでアプローチできる

リクルーター制度を導入した場合、リクルーターは主に学生一人ひとりと直接対話をします。そのため、学生の考え方や希望する働き方を把握し、その内容に沿って社風や働く環境などの魅力をアピールすることができます。不特定多数ではなく「目の前のひとり」に向けたアプローチができるのです。

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学生側のメリット

（1）企業の内情を把握できる

実際に勤務しているリクルーターと一対一で話せるため、説明会では理解しきれなかった事業内容や仕事内容について事細かに確認できます。

福利厚生や給与など、少し踏み込んだ質問も親身になって対応してくれるリクルーターには尋ねやすいでしょうでしょう。こうした点から、リクルーター制度は学生にとって、企業の内情を把握できる取り組みといえます。

（2）小さな不安も解消できる

リクルーターは若手社員が担うことが多いため、学生も親近感を抱きやすくなります。これにより、人間関係などに関する不安も解消しやすくなります。

「疑問を残したまま就職し、ギャップを感じて早期退職する」といった事態を防ぐことにもつながるため、企業にとってもメリットといえるでしょう。

リクルーター制度のデメリット

一方で、リクルーター制度にはデメリットもあります。実際に導入を検討する際には、デメリットも把握しておきましょう。

企業側のデメリット

（1）リクルーター次第では企業のイメージダウンにつながる

リクルーターの能力・振る舞い次第では、学生にネガティブな印象を与えてしまい、企業のイメージダウンにつながる可能性があります。仮に学生へしつこく連絡をしたり、評価が左右することをチラつかせて脅したりした場合、ハラスメントと捉えられる恐れがあります。

このデメリットは、リクルーターへの事前教育で回避できます。企業のイメージを損なわないためにも、リクルーター制度を導入する際はあらかじめリクルーター研修を行いましょう。

（2）アプローチできる学生が限られる

リクルーター制度の対象は、基本的に「リクルーターの出身大学に在籍している学生」や「インターンに参加した学生」です。加えて、面談は基本的に一対一で行うため、一度に大勢の学生を相手にすることはできません。

この特徴から、リクルーター制度には「同じネットワークからの採用が続く」という特徴があり、人材の傾向が偏る可能性があります。そのため、アプローチできる学生が限られる点はデメリットといえます。

学生側のデメリット

（1）学生全員がリクルーターと接点を持てるわけではない

多くの企業において、リクルーターに選ばれるのは訪問する大学の卒業生です。つまり、企業内に自分の大学の卒業生がいない場合は、リクルーターと接点を持つことが困難になります。

学生側が望んでも必ずしもリクルーターとコンタクトを取れるとは限らないため、この点は学生にとってのデメリットといえます。

（2）選考結果にどの程度影響するのかが分からない

面談で話をした内容がどの程度選考に影響しているのかに学生が不安を感じることは多々あるでしょう。この不安を払拭できなければ、本音で話すことも難しくなってしまいます。

そのため、リクルーターは「自分の役割はあくまでサポートであり、合否を決定することはない。だから、気になることがあれば遠慮なく聞いてほしい」ということを初めに伝えるようにしましょう。適性を見極めることもリクルーターの役割のひとつですが、まずは学生が本音で話すことができる関係性を構築することが何よりも大切です。

まとめ

リクルーター（リクルーター制度）の導入は、売り手市場の採用活動を軌道に乗せる上で大いに効果的です。リクルーターと学生の一対一のコミュニケーションにより、学生への理解を深めた上で採用活動を行えるため、優秀な人材を確保しやすくなるほか、ミスマッチ・内定辞退も防ぎやすくなります。

自社が欲している人材を確実に採用するためにも、ぜひこの機会にリクルーター（リクルーター制度）を導入してみてください。

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