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理系学生約2,000名のデータから解説【機電・情報系採用を勝ち抜くアプローチと魅力づけの最善策】“第一想起“と”それ以外“の企業で大きく変わる!

会場
LIVE配信
費用
無料
定員
50名

あらゆる産業のDX化が進む中、理系人材のニーズは近年更に増大し、新卒理系採用は激化の一途を辿っています。

特に機電・情報系の学生は、効率的な就職活動を行い、業界問わず企業からの需要が非常に高く、採用難易度が非常に高いのが現状です。

そこで今回、株式会社LabBase、株式会社パフ、Thinkings株式会社の3社で共催ウェビナーを開催し、「機電・情報系採用のアプローチと魅力づけ」をテーマに、勝ち抜くポイントや最善策をお伝えいたします。

第1部では株式会社LabBaseから23卒理系院生約2000名のアンケート結果を踏まえた、機電・情報系の最新動向をお話しいたします。
第2部では、3社にてディスカッション形式で「機電・情報系採用のアプローチと魅力づけ最善策」を考えていきます。

またご視聴後のアンケート回答特典として、理系学生のアンケート結果を含めた講演資料をプレゼントいたします。
お気軽にご参加ください。

<こんな方におすすめ>

・機電・情報系学生からの認知に課題がある
・機電・情報系学生の動向が知りたい
・機電・情報系の採用ノウハウ、他社の成功事例が知りたい
・機電・情報系の採用に関して、本選考で採用競合企業に競り負けてしまう

▼本セミナーの共催者
株式会社パフ
株式会社LabBase

登壇者紹介

株式会社LabBase 
LabBase就職事業本部  カスタマーサクセスユニット ユニット長
荒金 良行

マイナビへ営業職として新卒入社。
以後10年間一貫して新卒領域のアカウントセールスに従事。
「日本の未来と会社の未来を創る」ことをモットーに、サービス開発、能力開発、顧客向け講演登壇など、社内でパラレルワークを実施。
LabBaseが掲げるミッション、ビジョンに強烈に惹かれ、2021年5月に入社。
6月より現職。

株式会社パフ 
専門役員 
平原葉子

2005年 株式会社パフ新卒第4期生として入社から現在まで一貫して営業職として従事。課題のヒアリングから解決策の提案まで、コンサルタントとして手腕を振るう。2019年4月より専門役員に就任。2020年1月より、パフのコア事業である職サークルの企画・運営責任者に就任し、年間1000人の学生と対峙している。現在は株式会社パフの採用担当も兼任。

Thinkings株式会社
執行役員
森田 徹

2006年に北海道大学経済学部を卒業。在学中はアカウンティングを専攻。2006年に人材コンサルティング会社へ入社し、大手企業からベンチャー企業まで数多くの新卒・中途採用の成功スキーム構築を支援。 2013年、イグナイトアイ株式会社の創業メンバーとして参画し、sonar ATSのマーケティング・セールス部門を管掌。現在はThinkings株式会社にてプロダクトマネジメントを担当。

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1.個人情報の共同利用について
当社は、お客様の個人情報を次のとおり共同利用いたします。
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(2) 共同利用者の範囲
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(3) 利用目的
当社は、以下の利用目的の範囲内で個人情報を共同利用いたします。
①当社および共催者が主催するセミナーの運営業務のため
②ダイレクトメールの発送等、当社の商品・サービスの各種ご提案のため
③当社および共催者の商品・サービスの各種ご提案のため
④市場調査、ならびにデータ分析やアンケートの実施等による、商品やサービスの研究および開発のため
(4) 個人データの管理について責任を有する会社の名称・住所・代表者等
共同利用する個人データについては当社が責任を負います。当社の住所及び代表者は以下のとおりです。
Thinkings株式会社
東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階
代表取締役社長 吉田 崇
共同利用についてのお問い合わせは下記にお願いします。
個人情報保護相談窓口 担当 中川 滋喜 (連絡先)03-6262-7540

2.個人データの第三者提供
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① 法令(条例を含みます。)に基づく場合
② 人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
③ 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合で
あって、本人の同意を得ることが困難であるとき
④ 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
⑤ 学術研究機関等に個人データを提供する場合であって、当該学術研究機関等が当該個人データを学術研究目的で取り扱う必要があるとき(当該個人データを取り扱う目的の一部が学術研究目的である場合を含み、個人の権利利益を不当に侵害するおそれがある場合を除きます。)
⑥ あらかじめ法令上必要な事項を通知または公表し、かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
(2) 次に掲げる場合には、当該個人データの提供先は第三者に該当しません。
① 当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人データの取扱いの全部または一部を委託する場合
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