「事業拡大を図りたいものの技術的な知識が足りない」「専門的な知識・スキルを持つ人材を確保したいが採用活動が難航している」という企業は、ぜひ技術顧問の導入を検討してみてください。

今回は、技術顧問の概要や役割・仕事内容、自社に技術顧問を導入するメリットについてご紹介します。あわせて、技術顧問の導入費用・方法も解説しているので、ぜひご参考にしてください。

事業をサポートしてもらおう！「技術顧問」とは

まずは、技術顧問とはどういう存在なのか、その特徴や必要性を押さえましょう。

技術顧問とは、専門的かつテクニカルな角度から業務をサポートしたりアドバイスをしたりする、高い能力を持ち合わせた人材のこと。詳しくは後述しますが、企業が抱える問題や課題を解決へと導き、組織の強化や商品・サービスの品質向上を図るのが主な役割です。このほか、特徴にはひとつの企業に留まらない、外部から迎え入れた人材であることが挙げられます。

たとえば、財力も知名度も十分な大企業なら、採用 激化中の今でも優秀な人材を確保できるでしょう。一方で中小企業やベンチャー企業は、採用活動にあまり費用をかけられなかったり知名度が低かったりするため、専門的なノウハウを備えた人材を確保するのが困難です。
そこで力になるのが技術顧問であり、必要なタイミングで高度な知識・技術やノウハウを取り入れることができるので、中小企業やベンチャー企業も自社の事業をグレードアップさせやすくなります。

この点から、技術顧問の導入は「高いコストパフォーマンスが見込める」と考えられるようになり、今やその必要性は高まりつつあります。

具体的に何をするの？技術顧問の役割・仕事内容

では、技術顧問は具体的に何をするのでしょうか。以下にて、主な役割・仕事内容を解説します。

企業の技術的課題を見つけ出すこと

自社にいくら優秀な社員がいても、その人材が常に主観的な視点で物事を捉えていては、なかなか課題を導き出すことはできません。その点、技術顧問は自社に所属しない第三者なので、事業や商品・サービスを多角的な視点で捉えることができ、結果として見落としている課題を明確にできるのです。こうした技術顧問の役割をきっかけに、企業は組織をより一層強化したり、商品・サービスの品質を高めたりすることができます。

組織の強化を図ること

技術顧問は企業の技術的課題を見つけたら、それを解決する策を考えなければならず、そのひとつが「組織の強化」です。具体的には、組織編成や社内規定に対してアドバイスをします。そして、組織としての方向性が明確になったら「どのような知識・スキル・能力（ポテンシャル）を持ち合わせた人材をどう採用すべきか」という助言を行います。この技術顧問の仕事によって、企業は自社が抱える課題を解決できる場合があります。

商品・サービスの品質を高めること

企業の技術的課題を解決する策には、上述した「組織の強化」のほかに「商品・サービスの品質向上」もあります。言葉のとおり、企業が自社の商品・サービスで十分な利益を生み出せるよう、技術顧問がそれぞれの品質向上に対するアドバイスを行います。また、技術顧問によっては助言のみならず、社員の教育まで行うこともあります。これにより、商品・サービスのグレードアップが期待でき、企業はさらなる利益を得られる場合があります。

自社を成長させられる！技術顧問を導入する3つのメリット

企業が技術顧問を導入することには、どのようなメリットがあるのでしょうか。技術顧問を上手に活用するためにも、メリットを正しく把握しておきましょう。

1.客観的な助言をもらえる

繰り返しになりますが、技術顧問は自社に所属していない外部の人材です。そのため、組織編成や商品・サービスの品質に対する助言は、どれも社内の政治的事情が見え隠れしない“客観性の高い内容”となっています。社内の事情にさほど詳しくない人材だからこその助言は、企業がさらに成長するためのヒントになるので、この点は大きなメリットといえるでしょう。

2.事業の拡大が期待できる

人脈が広い技術顧問を導入すれば、事業を拡大できるかもしれません。なぜなら、技術顧問と関わりを持つことで、これまで交流がなかった業界・職種・人材とつながりを構築できる可能性があるためです。既存社員とクライアントだけで業務をするよりも、自社のネットワークが大幅に広がるので、思わぬチャンスが舞い込んだり新たな事業に挑戦しやすくなったりするでしょう。

3.社員の成長が見込める

上述のとおり、技術顧問によっては業務をサポートしながら、社員の教育まで行うこともあります。そのため、技術顧問の導入によって社員の成長（スキルアップ）が見込める場合もあります。
社員が成長すれば、生産性が上がったり商品・サービスの品質が向上したりと複数のメリットを得られるほか、企業力がグッと高まり、一企業としてさらなる高みを目指しやすくなります。

目安を押さえよう！技術顧問の導入に必要な費用

技術顧問を導入する際にかかる費用は、大体どれくらいなのでしょうか。以下でご紹介する目安を押さえて、導入できるかどうかを考えてみましょう。

技術顧問を導入する際に結ぶ「顧問契約」にはさまざまなパターンがあり、たとえば「1回の出社に対して報酬を設定しているケース」がそのひとつです。このほか、月額固定報酬の場合もあれば1年ごとに契約を結ぶ場合もあり、どれを採用するかは企業によって異なります。そのため、技術顧問の導入にかかる費用を一概に言及することはできません。

とはいえ、大体の目安はあり、たとえばWebアプリの開発に長けた技術顧問なら、500〜1,000万円/年の相場感で年間契約を結ぶことがあります。このほか、優れた能力と実績を持った技術顧問の場合は、1回の出社に対して数十万円の報酬で顧問契約を結ぶケースもあるでしょう。

ただし、これはあくまでも一例のため、参考程度に捉えることが大切です。実際には、求人媒体や顧問紹介サービスを介し当事者同士で相談しながら決めるのが望ましいといえます。

見極めが重要なポイント！技術顧問を導入する方法

技術顧問の導入方法は、主に「求人媒体による募集」と「顧問紹介サービスの利用」の2つです。

求人媒体を使う場合は、すなわち“自社”で採用活動を行うということです。そのため、技術顧問となるであろう人材の「能力・経験」と「適任性」をしっかり見極める必要があります。
たとえば、IT技術に長けた顧問が必要なら、自社の業務に合ったITスキルを持っているかどうかを確認することが大切です。その上で、これまで関わった案件やその規模、開発経験のある言語などをチェックすることで、自社が求める能力を備えた技術顧問かどうかを見極めやすくなります。

このほか、適性検査や面接を実施して、自社にマッチするか確認するのもおすすめです。 適性検査の目的や実施時の注意点 、そして面接評価シートのメリットや作り方については、それぞれ以下の記事でご紹介しているので、ぜひあわせてご覧ください。

関連記事：適性検査の目的・種類をご紹介！自社に適した検査で有意義な採用活動に
関連記事：面接評価シートの重要性と効果的な作り方！面接精度を高めて一貫性のある採用ができる

顧問紹介サービスを利用した場合は、自社が必要としている人材を紹介してもらえます。そのため、求人媒体を使う場合ほど人材の見極めを入念に行う必要はありませんが、ある程度は確認するのがおすすめです。なお、その際のポイントは上述した内容と変わりありません。

まとめ

専門的な知識・スキルを備えた人材を迎え入れたいのであれば、「技術顧問の導入」に目を向けてみてはいかがでしょうか。多角的な視点からテクニカルな助言をもらえるので、自社が見落としていた課題が明確になり、さらにはその課題を解決する策まで伝授してもらえます。
また、事業の拡大や社員の成長など、複数のメリットも得られることから、一企業としてさらなる高みを目指しやすくなります。

今回ご紹介した導入費用・方法を参考に、ぜひ自社に合った技術顧問を迎え入れてみてください。

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