優秀な部下の退職は、企業にとって大きなダメージになり得るため、何としてでも阻止したいものです。では、企業として・上司として、部下の退職を防ぐために何ができるのでしょうか。

今回は、部下が退職する主な理由・退職を検討中の部下が見せる兆候とともに、部下の退職を防ぐ取り組みについてご紹介します。あわせて、退職を検討している部下に対して上司が取るべき対応もまとめているので、ぜひご参考にしてください。

優秀な部下が突然の退職！その主な理由とは

転職や起業が当たり前になっている現代において、部下が退職することは珍しくありません。では、具体的にどのような理由で退職することが多いのでしょうか。

厚生労働省の「平成30年雇用動向調査結果の概況」によると、転職入職者が前職を辞めた主な理由は「給料等収入が少なかった」「労働時間・休日等の労働条件が悪かった」「職場の人間関係が好ましくなかった」などです（「その他の理由」「定年・契約期間の満了」は除く）。

働き方改革によって2020年度以降、大企業のみならず中小企業でも残業規制が進んでいます。これにより残業代が減少することによって、収入面に不満を持つ社員は今後増加すると考えられます。つまり、「給料等収入が少なかった」という理由で退職する部下が今以上に増える可能性があるのです。
また、ワークライフバランスが叫ばれている昨今、若い労働者はこの考え方を重視する傾向があります。そのため、労働条件が整っていないことは退職理由になりやすいといえるでしょう。

人間関係に関しては、社員自らの力だけですべてを良好にするのは困難です。よって、人間関係を理由とした退職を防ぐには、企業側からのケアが欠かせないと考えられます。

参照：平成30年雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省

事前に察知できる！退職を検討中の部下が見せる3つの兆候

部下が退職を検討している場合、たとえば以下のような兆候が現れることがあります。

1.いつもと明らかに様子が違う

部下の様子がいつもと明らかに違う場合、それは退職の兆候かもしれません。具体的な変化には、たとえば「いつも元気で明るいのに、ここ最近は暗く体調が悪そう」「物静かな部下がある日を境にハイテンションになった（饒舌になった）」「服装がガラッと変わった」などが挙げられます。

2.仕事に対するモチベーションが変わった

このほか、退職の兆候には「業務中に手を抜く」「企画の提案が減る」といった仕事に対するモチベーションの変化もあります。こうした兆候を見せる部下は、業務に不満を感じている、もしくは「どうせ辞めるから余計な発信は控えよう」と考えている可能性が高いといえます。

くわえて、始業時間ギリギリの出社、遅刻・欠勤、有給休暇取得の増加も、退職の兆候のひとつです。これらは「出社したくない」という気持ちの現れなので、業務や人間関係に不満を持っている可能性が考えられます。

3.仕事に対する不満・愚痴を口にすることが増えた

部下が自らの評価に満足していない場合、仕事に対する不満・愚痴をこぼすことがあります。具体的には、ほかの社員（部署）の業務を正面から否定したり、自分の成果を必要以上にアピールしたりすることがあるのです。こうした部下の行動も退職の兆候である可能性が高く、もし見逃してしまうと部下の退職が進んでしまいかねません。

手遅れになる前に実践しよう！部下の退職を防ぐ取り組み

では、部下の退職を防ぐにはどうすればよいのでしょうか。以下で、効果的な4つの取り組みをご紹介するので、ぜひご参考にしてください。

定期診断でストレスを抱えていないか確認する

部下が退職する理由は、給料や労働条件、人間関係とさまざまですが、その根源はストレスであることが多くなっています。つまり、部下は仕事でストレスが溜まると退職を検討し始めるのです。
そのため、上司としては定期診断を通して部下のストレス状況を確認し、過度に溜め込んでいるようであればケアする必要があります。これにより、部下の退職を防ぎやすくなるでしょう。

2015年から、労働者が50人以上の事業所では毎年1回、すべての労働者に対してストレスチェックを実施することが義務付けられました。そのため、該当する企業は厚生労働省が発行しているマニュアルなどを参考にして実施する必要があります。
もちろん、該当していない企業も実施すれば部下の退職を防ぎやすくなるため、積極的に取り入れるのがおすすめです。

参照：ストレスチェック制度 簡単！導入マニュアル｜厚生労働省

こまめにコミュニケーションを取る

部下の退職を防ぐには、こまめにコミュニケーションを取ることも大切です。上述した退職の兆候に気付きやすくなるほか、部下から直接話を聞くことで退職を決意した原因が判明するため、それを改善しやすくなります。さらに頻繁にコミュニケーションを取っていれば、部下が「自分は必要な存在だ」と感じやすくなるでしょう。結果的に退職を検討するきっかけがなくなり、長く定着する効果が期待できます。

なお、効果的なコミュニケーションの例には「名前を呼びながら挨拶する」「部下の具体的な行動を評価する」などが挙げられます。

柔軟な働き方ができる体制を整える

「リモートワークの実施」「フレックスタイム制の導入」などを通して働き方を柔軟にすることも、部下の退職を防ぐ取り組みのひとつです。社員によっては育児や介護に追われていることもあり、働き方の自由度が低い企業だと、それが原因で退職を考えるケースもあります。具体的には、育児・介護をしながらでも働きやすい企業への転職を検討してしまうのです。
この点から、柔軟な働き方ができるよう体制を整えることは、部下が働きやすい環境を整えると同時に、退職のきっかけを作らせないようにする上で有効といえます。

公平な評価制度を設ける

部下の退職を防ぐには、透明性が高く客観的で公平な評価制度を設けることも大切です。成果を正当に評価する体制を整えれば、社員の仕事に対するモチベーションがグッと高まります。また、企業への愛着心も培われるため、退職を検討することが少なくなるでしょう。
そのため、もし評価制度に不備があるようなら手遅れになる前に、公平さに重きを置いて見直すことをおすすめします。

上司は要チェック！退職を検討している部下への対応

退職を検討している部下がいたら、上司としてまずはゆっくり話を聞きましょう。何気ない会話から退職の原因を導き出せることもあり、場合によってはその原因を解決することも可能です。
ただし、退職の理由を尋ねても答えなかったり、本音で話してくれなかったりするケースもあります。そのときは「この会社を今以上によくするには何が足りない？」「退職後の予定は？」などの質問をしながら推測し、原因解明・改善につながる糸口を探してみましょう。

退職を検討している部下への対応として避けるべきことは、企業本位・上司本位の言動です。
たとえば、話を聞いている最中に「人手不足だから辞められたら困る」と、部下を単なる労働力とみなすような言葉を発するのは望ましくありません。部下の企業・上司に対する印象が悪くなり、退職が進んでしまう可能性があります。

このほか、見当違いだと思われかねない提案も望ましくありません。具体的には「退職願が出たタイミングで、部下が前々から希望していた異動について話を進める」というケースがその一例です。
企業や上司に対する不信感を植え付けかねないほか、退職への決意を強めてしまう可能性もあるので、こうした対応は避けるようにしましょう。

まとめ

部下の退職は、なるべく阻止したいものです。しかし、部下が退職を決意することにはそれなりの理由があります。もしかすると、その理由には「企業の労働条件」や「社内の人間関係」が大きく関係しているかもしれません。そのため、部下の退職を防ぎたいのであれば、こまめにコミュニケーションを取ったり柔軟な働き方ができる体制を整えたりと、企業全体で部下に寄り添うことが大切です。

企業の未来を担う部下の定着率を高めるためにも、今回ご紹介した取り組み・対応をぜひ押さえておいてください。

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