インターンシップを採用につなげるためのコツ!万全なフォロー体制が重要

インターンシップは、学生にとって知識・経験を積める絶好の機会です。企業にとっても、自社の魅力をアピールできる場であるとともに、人材採用のきっかけ作りにもなります。そのため、「インターンシップを通して優秀な人材の採用につなげたい」と考える企業は少なくありません。

そこで今回は、インターンシップの流れや採用につなげるコツ、気を付けるべきことなどについてご紹介します。ぜひ、参考にしてみてください。

目次

  1. インターン採用直結インターンを取り巻く状況
  2. インターンシップの流れ
  3. インターンシップを採用につなげるためのコツ
  4. 企業が気を付けること
  5. まとめ
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インターン採用直結インターンを取り巻く状況

そもそもインターンシップとは、企業の場で経験を積むいわゆる「職場体験」のことです。学生はインターンシップを通じて「仕事上でどんな能力が求められるのか」が把握できます。一方で、昨今新卒採用の売り手市場化が進んでいるため、企業にとってインターンシップは優秀な人材と早めに接触できるチャンスといえます。実際、採用直結型のインターンシップを実施している企業も少なくありません。

このような採用直結型のインターンについて、早期の就職活動が学業に影響を及ぼすことを大学側は強く懸念しています。このことから、2017年には文部科学省から「採用直結型のインターンシップは避けるべき」と声明が発表されました。

その後、2021年4月には経団連と大学側がインターンシップの定義を見直す報告書を公表。「実務体験を伴わない内容に関してはインターンシップと呼ばない」「企業側は採用選考を視野に入れた評価材料を得る目的でインターンシップを実施できる」と発表しています。この公表によって、採用直結型のインターンシップが今後より一層広がるかもしれません。

しかし、あくまでも大学側が求めているのは「キャリア教育としてのインターン」であることに変わりはありません。また企業側に関しても、採用目的という意味であっても「学生の満足度(学生自身の成長・新しい経験に資すること)」を重視するインターンシップを行うことが、自社への志望度を高めるうえで大切です。そのため、企業側には会社説明だけに終始しないプログラムを組んでインターンシップを実施していくことが求められます。

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インターンシップの流れ

では、インターンシップはどのような流れで進めたらよいのでしょうか。以下にて、計画から選考までの一般的な流れをご紹介します。

目的を決める

インターンシップの募集を行う前に、まずは目的を決めなくてはなりません。仮に目的を定めず実施すると、企業の魅力を十分に伝えられず、また参加する学生にとっても意義の無い時間になってしまいます。お互いにとって意味のあるインターンシップを実現するためにも、「自社への志望度を高めるため」「業務への理解を深めてもらうため」などの切り口から、より具体的な目的を決めるようにしましょう。

内容を決める

目的を決めたら、次にインターンシップの内容を深掘りしていきます。

たとえば、自社の業務理解度を高めたい場合は、「実際の業務内容に沿ったグループワークの実施」「先輩社員とのディスカッション」などを組み込むのがおすすめです。現場で実際に取り組む業務がより伝わるようなプログラムを組むことで、参加した学生の自社への志望度を高めやすくなります。 このような業務体験型では、3日~1週間程度の日程で開催できると理想的です。1日だと時間が足りず業務の全体像を十分に伝えられない可能性がありますが、3日~1週間程度の時間があればしっかり届けることができます。

関係者に周知・スケジュール調整

インターンシップの内容を決めたら、関係者に周知してスケジュール調整を行います。具体的には、運営に関わる社員たちに対して、当日のプログラムや進め方、役割の共有を行います。必要に応じて、コンテンツの壁打ちを依頼し、プログラムの改善を図る場合もあります。参加者に企業の魅力を伝えるには、携わる社員や部署全体が一丸となって取り組んでいく必要があるので、関係者に早めに周知して当日問題なく参加ができるか、スケジュールを調整するようにしましょう。

募集方法を決める

続いて、募集方法を決めていきます。募集方法は、主に「インターンシップ専用の求人サイト」「大学のキャリアセンター」「自社のサイト」の3つに大別されます。

インターンシップ専用の求人サイトは、掲載費用などが発生してしまうものの不特定多数の方に認知してもらうことが可能です。そのため、母集団を増やしたい企業にぴったりな募集方法といえます。

大学のキャリアセンターを利用する場合は、大学・学部を選んで求人票を出すことが可能です。たとえば専門職なら、その分野を学んでいる学生をターゲットに絞り込んで求人票を出せるので、ある程度の知識を持った方に参加してもらうことができます。ただし、大学によっては「学業への影響」を考慮し、インターンシップの案内は断られてしまうケースもあります。

自社のサイトを活用する場合は、基本的に自社に対し興味・関心を持つ学生が募集してくるので、志望度が高い方に参加してもらえるでしょう。ただし、母集団形成がしにくいというデメリットがあります。多くの方に認知してもらうには、ダイレクトリクルーティング(スカウトサイト)などほかの募集方法と組み合わせたり、SNSを活用したりといった工夫が必要です。

選考

インターンシップの開催回数と定員数が少ない場合、応募した学生全員に参加してもらうのは不可能なため、選考が必要になります。選考がある場合は必ず求人にも記載し、また社内でも事前に選考 基準と日程を決めておくようにしましょう。

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インターンシップを採用につなげるためのコツ

インターンシップを採用につなげるためには、以下の2つのコツを押さえることが大切です。

早期選考の実施

インターンシップから本選考につながりにくい原因の一つに、インターンシップから本選考までの期間が半年以上空いてしまい、学生が離脱してしまうということが挙げられます。参加時には、その企業への関心が高い学生であっても、他社企業と接点を持つことによって目移りし本選考に載らないケースが多くなっています。インターンシップ参加後の、企業への興味関心度が高いうちに、本選考を行っていきましょう。

万全なフォロー体制(オンライン・オフライン)

先述した早期選考の実施が難しい企業も中にはあるかと思います。そういった企業の方は本選考までの間に、学生と企業が直接つながることのできる体制を組むことが重要です。下記のような例が挙げられます。

・インターンシップに参加した学生限定 懇親会/座談会の実施
・インターンシップに参加した学生限定 インターンシップ
・長期インターン生としての採用 ・定期的なメールマガジン配信
・定期的な動画配信

インターンシップを採用につなげるには、万全なフォロー体制が不可欠です。是非参考にしてみてください。

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企業が気を付けること

インターンシップを行う際は「賃金」「機密情報の取り扱い」の2つに注意が必要です。

賃金について

インターンシップには、「有給」と「無給」の2種類があります。有給の場合は、最低賃金を下回らないよう金額を設定しなければなりません。また、インターンシップの学生が労働者とみなされた場合は、労働基準法が適用されることもあります。トラブルを未然に防ぐためにも、有給のインターンシップを行う際は労働基準法に則り計画を立てましょう。

機密情報の取り扱い

インターンシップを行う場合は、機密情報の取り扱いにも十分気をつけなければなりません。仮に、学生が企業の機密情報にアクセスできる環境の場合は、誓約書を取り交わす必要があります。万が一情報が漏れてしまった場合は、学生に対し損害賠償請求を行わざるを得ないことも。こうした事態を防ぐためにも、インターンシップの際は事前に機密情報の取り扱いについて周知し、どのような状況になったら損害賠償請求が発生するのかまで伝えておくようにしましょう。

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まとめ

インターンシップを行うことは、企業と学生それぞれにメリットがあります。しかし、すべての企業がインターンシップからの採用に成功しているわけではありません。インターンシップで学生の志望度を高めるためには、学生に有益となるような取り組み方で実施することが大切です。インターンシップを通して優秀な人材を採用できるよう、今回ご紹介した内容をぜひ参考にしてみてください。

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この記事の著者
SONAR ATS編集部
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800社以上にご導入された採用管理システム「SONAR ATS」を展開。このブログでは、採用セミナーレポートやお役立ちコンテンツをはじめ、企業の採用担当者の皆さまに採用に役立つ有益な情報をお届けしています。

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